EYの調査「Future Consumer Index」によれば、価格が購買決定において最も重要な要素であり、米国では消費者の73%が過去1年間で物価上昇により購買行動を変更している。
76%がプライベートブランド製品を節約手段と認識しており、72%がナショナルブランドと同等に満足していると回答した。だが、プライベートブランドを試した55%以上が品質や信頼性の観点からナショナルブランドに戻っている。
ブランドの切り替え意向は、Z世代とミレニアル世代で最も高く、逆に年配層は新ブランドに対する抵抗が強い傾向にある。
また、スナックやアルコール、外食の購入量を減らす一方、生鮮食品や生活用品、衣料品は比較的削減されにくい傾向にある。
消費者の半数以上がブランドの広告メッセージに共感できず、製品改良をコスト削減策とみなす懐疑的な見方も広がっている。
