ソーシャルメディアは、Z世代の消費者にリーチするために欠かせない手段となっており、特に食料品業界においてもその重要性が高まっている。
2024年時点でZ世代は米国人口の21%を占め、消費力は9,840億ドルに達しており、60%以上の消費者が新商品をソーシャルメディア経由で発見している。
多くのグローサリー企業はInstagramやTikTokなどZ世代に人気のプラットフォームに投稿しているが、コンテンツの反応にはばらつきがあり、ロイヤルなフォロワー獲得には苦戦している。商品紹介や料理動画といったインフルエンサー風の投稿も行っているが、効果は限定的である。
この課題に対し、Inmar IntelligenceのRanjana Choudhry氏は、インフルエンサーとの連携が効果的であると提言する。企業自身がインフルエンサーになろうとするのではなく、すでに信頼を得ているクリエイターの力を借りる方が、共感性や購買行動に繋がりやすいという。
実際、80%以上の消費者は、フォロワー数に関わらずクリエイターの投稿をきっかけに商品を購入した経験があるとされ、また73%がインフルエンサーを従来の広告と同等かそれ以上に信頼している。
さらに、小売業者は自社のリテールメディアネットワークを通じて、インフルエンサーが制作したコンテンツの影響力を可視化し、最適なパートナー選定に活かすことができる。これにより、単なる投稿ではなく「信頼できる推奨」が購買行動へとつながる仕組みが構築できる。
若年層はブランドではなくクリエイターをフォローしており、彼らが導く店舗へと自然に流れる。グローサリー業界にとっては、Z世代の消費行動を理解し、インフルエンサーと連携したソーシャルコマース戦略の構築が今後の成長の鍵となる。
