Krogerのデータ分析子会社84.51°による最新のOmnichannel Special Reportによると、オムニチャネル利用者の多くはミレニアル世代で、子供がいる家庭が多く、自然食品やオーガニック製品に関心が高い。
調査では、オンラインでの購買が増えているものの、83%の買い物は依然として実店舗で行われている。55%は主にオンラインで買い物をしつつ一部実店舗も利用し、25%は主に実店舗で買い物しながら一部オンラインを活用している。
オンラインショッピングの主な理由として、利便性（86%）、時間の節約（67%）、いつでもどこでも購入できること（55%）、混雑を避けたい（50%）が挙げられた。一方、実店舗を選ぶ理由としては、特定の商品を探すため（47%）、オンライン注文で誤った商品が届くリスクを避けるため（38%）が挙げられた。
デジタルショッピングの機能では、79%がデジタルクーポンを活用し、58%がカートを時間をかけて作れる点を評価、57%がプロモーションを重視している。しかし、56%は商品在庫の不足、46%は代替商品の問題に不満を抱えており、57%がより多くの割引、49%が手数料の低減を求めている。
さらに、42%の消費者はパーソナライズされた推奨を評価する一方、過度な個別対応は不快に感じることもあるという。また、オンライン注文後でも75%の消費者は同日に実店舗を訪れ、忘れた商品を追加購入（50%）、在庫切れ商品の確保（27%）、薬の受け取り（22%）などの理由で買い物を続けている。
84.51°は、小売業者に対し、商品在庫の確保、一貫したオンライン・実店舗体験の提供、デジタルツールの活用、手数料の削減を推奨している。
