Circanaの調査によると、米国ではインフレがプライベートブランド成長の主因であるが、価格以外の要因も消費者の選択に影響を与えている。
米国はプライベートブランドの売上成長が最も速い国であり、食品・飲料が主導する一方で、ヘルス＆ビューティー分野の成長は停滞している。
世代別では、Gen Z（44%）と若年層ミレニアル世代（39%）が初めてプライベートブランドを試す割合が最も高く、続いて年長ミレニアル（29%）、Gen X（27%）、若年層ベビーブーマー（27%）、年長ベビーブーマー（18%）、シニア（16%）の順となった。
Private Label Manufacturers Associationの報告によると、2023年の米国のプライベートブランド売上は4%増の2710億ドルに達し、2021年以降の販売単位は2%以上増加した一方、NB品は約7%減少した。
ほぼ全世帯（99.9%）が過去12か月間に少なくとも1つのプライベートブランドの食品を購入し、ヘルス＆ビューティー（99.2%）、家庭用品（98.9%）、ホーム＆ガーデン（97.6%）も高い普及率を示した。
FMIの調査では、55%の消費者が過去1年間にプライベートブランドの購入を増やしたのに対し、ナショナルブランドを増やしたのは28%にとどまった。
CircanaのSally Lyons Wyattは、今後もプライベートブランドの成長は続くが、価格が主な決定要因ではなくなり、プレミアム商品や低価格帯商品の二極化が進むと予測している。さらに、価格戦略の見直しやプロモーション施策に加え、地域特化型商品や新規パートナーシップなどの革新が成長の中心となると述べた。
