大手小売業者やブランドが多様性、公平性、包括性（DEI）プログラムを縮小する中、一部の消費者は購買行動を変えている。
Collage Groupの調査によると、消費者の49%が「自分が支持する社会的な取り組みを支援するブランドを選びたい」と考えており、この傾向はBlack（56%）、Hispanic（57%）、LGBTQ+（71%）の消費者で特に強い。
また、Black（55%）、Hispanic（54%）、LGBTQ+（73%）の消費者は、DEIを支援するブランドの購入を検討する傾向があり、Whiteの消費者（36%）よりも高い割合を示している。さらに、Black（46%）、LGBTQ+（55%）の消費者は、社会問題に取り組むブランドでも社内の多様性が欠けている場合は信用しないと回答している。
また、Black消費者の40%、LGBTQ+消費者の54%は、購入前にブランドのDEI施策を調べると回答している。DEIへの投資を続けるブランドに対し、Black消費者の55%が好意的な印象を持っているのに対し、White消費者では36%にとどまる。
調査では、全体の3分の1の消費者がDEIを縮小したブランドの購買を停止または削減しており、特にBlack（45%）、Hispanic（45%）、LGBTQ+（58%）の消費者は、すでに支出を減らしたか、今後3か月以内に削減する予定と答えている。また、Black消費者の30%、LGBTQ+消費者の40%が、ブランドのDEI縮小に対して怒りを感じていると報告された。
Collage GroupのチーフインサイトオフィサーであるDave Albertは、「DEIは単なる企業の責任ではなく、ビジネス上の必須要素である」と指摘し、DEIの縮小が信頼の喪失や市場シェアの低下を招くリスクがあると述べた。
この調査は、2025年1月31日から2月2日にかけて、1,012人の成人を対象に実施された。
