オンライン広告の多さが消費者の購買意欲を損なっている。
eコマース技術企業Roktの調査によると、過剰な広告や無関係なオファーにより、多くの消費者がカートに商品を入れた後に購入をやめている。29%のオンライン購入者が広告の多さを理由に決済を中断し、74%は無関係なオファーを受け取るならば何もないほうがよいと回答した。特にZ世代の28%が、不要なオファーが多すぎると圧倒されると感じている。
米国では、70%の消費者が自身の好みを理解してくれる企業に対してより多くの支出をすると回答し、47%は関連性の高い体験を提供するブランドで再購入を希望している。また、32%は魅力的なショッピング体験後にブランドのロイヤルティプログラムに参加する意向を示した。
ミレニアル世代の78%、Z世代の77%は、自分の好みを理解してくれるブランドに対してより購入の自信を持つと回答し、Z世代の73%は、個別対応の製品やサービスを提供する企業から購入する可能性が高いと述べた。
Roktの最高商務責任者Elizabeth Buchananは、「消費者は広告が多すぎると、自分が大切な顧客ではなく販売の対象として扱われていると感じる。成功するブランドはAIを活用し、量ではなく関連性に重点を置いたメッセージを提供することで、顧客との関係を強化している」と述べた。
AIの活用に関しては、48%の消費者がオンラインショッピングでAIが使用されていると認識しており、米国では67%が検索支援、68%が個別割引やクーポンの提供にAIが使われていることを認識している。一方で、パーソナライズされた割引やレビューは好意的に受け止められる一方で、チャットボットやブランドが消費者のニーズを予測する機能は「不気味」と感じられることが多い。
この調査はHarris PollがRoktの依頼で2024年9月27日から10月7日にかけて、米国、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、日本の7,061人を対象に実施した。
