FMI（The Food Industry Association）とNielsenIQの最新レポートによると、米国では食品小売におけるオムニチャネル化が進展し、店舗とオンラインの両方を利用する「オムニペネトレーション率」は90％超に達している。
EC主導で2027年までに食料品のオンライン売上は3,880億ドルに拡大すると予測される一方、消費支出の約8割を占める店頭売上は横ばい傾向にある。言い換えればオンラインでの食品購入は20％程度存在する。
世代別ではミレニアル世代やZ世代がオンライン比率で先行し、Z世代は最も影響力が大きく、SNSやライブコマース経由の購入が顕著である。実際、全体の55％がSNSやライブ配信から食品・家庭用品を購入しており、買物前の事前準備として小売業者のアプリやサイトで情報収集する消費者も56％に達する。
店舗内でもスマートフォン活用が一般化し、64％が割引情報、63％がクーポン、61％が他店との価格比較に利用している。さらに8割以上がQRコードやアプリを通じて商品情報を取得したいと回答しており、パーソナライズド体験を肯定的に受け止めている。
AIツールの利用はまだ16％にとどまるが、半数以上が試した経験を持ち、レシピ提案や献立作成など食関連用途での活用が多い。レポートは、食品小売におけるデジタル統合はまだ始まりに過ぎず、利便性・価値・体験を重視する小売業者が顧客ロイヤルティを強化すると結論づけている。
