FMIとNielsenIQの最新レポートによると、90%以上の消費者が店頭とオンラインの両方で食料品を購入しており、オンラインの購入手段としては小売業者のアプリやウェブサイト、ソーシャルメディア、サードパーティのマーケットプレイスが利用されている。
オンライン食料品市場は2024年の2760億ドルから2027年には3880億ドルに成長すると予測されており、小売業者はアプリの改善やチャネル間の流動性向上など、Eコマース戦略を強化することで、この成長をさらに活用する必要がある。
消費者のデジタル関与はもはや補完的な戦略ではなく、成長に不可欠な要素となっている。食料品のオンライン販売シェアは10%と、ベビー用品（47%）やヘルス＆ビューティ（45%）に比べて低いが、前年同期比で18%増加しており、特に利便性を求める消費者の間でオンライン購入の受容が進んでいる。
しかし、今後の成長率は鈍化すると予測されており、オンライン販売の成長率は2023年の14.2%から2027年には11.2%に減少すると見込まれる。このため、小売業者にとって高額なオンライン投資の判断は難しくなる可能性がある。
デジタル機能が店舗とオンラインの両方の売上に影響を与えるため、アプリの品質維持が重要である。レポートによると、41%のオンライン購入者は、アプリの品質を店舗選びの決定要因としており、クーポンや買い物リストの管理、カスタマイズされた特典、リアルタイムの価格・プロモーション情報、ロイヤルティプログラム、購入履歴などの機能が求められている。
特に若年層、特にZ世代の消費者にとって、使いやすいアプリは店舗へのロイヤルティを高める要因となる。また、消費者は小売業者の公式プラットフォーム以外のチャネルも利用しており、異なる購買チャネルをシームレスに移行できる「チャネル流動性」の確保が求められる。2024年のNIQ Outlook調査によると、55%の消費者がソーシャルメディアやライブストリーミングプラットフォームから直接食料品や日用品を購入していることが明らかになった。
