Currys、Deloitteと提携し従業員による不要テックのリサイクル促進

家電小売大手Currysは、Deloitteと提携し、同社従業員2万5,000人に不要な家電やテック製品を店舗でリサイクルするよう呼びかける「Recycle for Good」活動を支援する。

目的は電子廃棄物の削減とデジタル格差の解消である。

Deloitte従業員はCurrysの「Cash for Trash」やトレードイン施策を利用でき、一部の再利用可能なデバイスはDeloitteに戻され、同社の寄付プログラムを通じて学校や慈善団体に提供される。これまでに1万7,500台以上の再生ノートPCが寄贈されている。

Currys COOのLindsay Haselhurst氏は「電子廃棄物削減と正しい処分法の啓発に注力している」と述べ、Deloitte UK CEOのRichard Houston氏も「古いテックを新たな機会に変えることができ、デジタル格差解消に寄与する」とコメントした。

この取り組みは、企業と小売業が協力し循環型社会を推進する一例となっている。

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